こんにちは、投資経験25年のサラリーマン投資家&FP2級技能士、みつぞうです。
以前の記事で、インフレについて書きました。
2021年10月、天然ガスや原油などのエネルギー高や、世界的なインフレ懸念が高まってきました。米国の長期金利が上がっているのも気になります。
教育費が高いって良く聞くけど、年々上がっているのかな？
教育費が毎年上がっているなら、それをふまえた準備が必要になるわね。
という疑問を感じる人は多いと思います。
今日は、教育費の毎年の推移について調べた内容をご紹介します。
この記事を読むと、
- 幼稚園、小学校、中学校、高校、大学の教育費の推移
- 教育資金の準備のしかた
がわかります。
教育資金の構築を検討する際の参考にしていただければ、幸いです。
簡潔に見やすく書いていますので、忙しい方でもお気軽にご覧ください。
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幼稚園、小学校、中学校、高校、大学の教育費は、毎年上がっている⁈
幼稚園から大学までの学校教育費の推移を調べました。
幼稚園の教育費の推移
幼稚園の教育費の推移（平成6年度～平成30年度）は次のとおりです。
出典：「平成30年度子供の学習費調査の結果について」(文部科学省)より
平成6年度～平成30年度の24年間で、公立幼稚園は10.39%下がりましたが、私立幼稚園は8.76%上がりました。
そのため公立と私立の差は徐々に開き、平成30年度では2.36倍となっています。
小学校の教育費の推移
小学校の教育費の推移（平成6年度～平成30年度）は次のとおりです（私立小学校は平成18年度以降）。
出典：「平成30年度子供の学習費調査の結果について」(文部科学省)より
平成18年度～平成30年度の12年間で公立小学校は3.8%上がり、私立小学校は16.4%上がりました。
公立小学校はほぼ横ばいですが、私立小学校は年平均1.36%上がっていることになります。
中学校の教育費の推移
中学校の教育費の推移（平成6年度～平成30年度）は次のとおりです。
出典：「平成30年度子供の学習費調査の結果について」(文部科学省)より
平成6年度～平成30年度の24年間で公立中学校は9.9%（年平均0.4%）上がり、私立中学校は26.9%（年平均1.12%）上がりました。
高校の教育費の推移
高校の教育費の推移（平成6年度～平成30年度）は次のとおりです。
出典：「平成30年度子供の学習費調査の結果について」(文部科学省)より
平成6年度～平成30年度の24年間で公立高校は12.27%下がり、私立高校は4.6%下がりました。
グラフを見ると、公立高校は微減傾向、私立高校は横ばいです。
大学の教育費の推移
大学の教育費の推移（ 昭和50年度～令和元年度）は次のとおりです。
グラフを見ると、最近の15年ほどでは国公立大学の入学料／授業料はほぼ横ばいとなっています。
一方、私立大学では入学料は減少傾向ですが授業料は増加しています。
平成11年度～令和元年度の20年間で見ると、入学料は14.44%（年平均0.72%）の減少、授業料は16.39%（年平均0.82%）の増加しています
次のグラフは、平成16年度から令和元年度における私立大学の理系／文系別の推移を表したものです。
入学料と施設整備費は理系／文系とも微減の傾向です。
一方、授業料は文系で12.12%（年平均0.81%）、理系で13.78%（年平均0.92%）と上昇しています。
教育費推移のまとめ
過去の教育費について、幼稚園から大学までの推移を見てきました。
中学校までは公立に行かせると想定すれば、中学までの公立の教育機関全体でみると教育費は微増といったところです。
高校は公立・私立ともに教育費は減少傾向であり、大学は公立が平成18年以降横ばい、私立は年平均0.87%程度増加しています。
中学卒業までの学費は月々の生活費で十分賄うことができるかと思いますので、教育資金構築の目的は高校／大学の教育費ということになりそうです。
教育資金の構築プランを検討する場合は、教育費が毎年一定割合で増加することも踏まえて検討したいですね。
なお、高校の教育費は「高等学校等就学支援金制度」があり、大学や高専・短大などには「高等教育の就学支援制度」があります。
利用可能な制度を理解して賢く使っていきましょう。
教育費の上昇にはインデックス投資で対抗しよう！
教育費が毎年2%上がると想定した場合、どのように資産構築をすればよいでしょうか？
高くても0.2%程度の銀行預金では教育費の上昇に勝てません。
やはり株式や株式投信などで運用することが必要となります。
年利5％で年36万を15年間積み立てると776万円の資産ができる
個別の企業の株式に投資するのはハードルが高いため、初心者には米国や世界の株価指数に連動するインデックスファンドに投資するのがお勧めです。
インデックス投資によって、年利5％で年36万を15年間積み立てると776万円の資産ができる計算になります（年金終価係数より）。
ジュニアNISAやNISA、つみたてNISAなどの非課税口座を使えば、運用利益や配当金／分配金に税金がかからないので効率よく資産形成できます。
いつ投資を始めるか？
教育資金の資産形成を始める時期は、子供が生まれたらすぐ始めるのが理想的です。
0歳から始めれば中学卒業まで15年間の投資期間がありますので、長期投資による時間の分散や運用益の増加が期待できます。
15年もの長期投資であれば、株式市場が急落する局面があっても十分挽回する時間があります。
もし、0歳からの資産形成が始められなかった場合でも、必要性を認識したときから（それは今！）始めましょう。
毎月コツコツとつみたて投資を行うことで、無理のない資産運用を行うのがお勧めです。
何に投資する？
世界株指数や米国S&P500指数に連動する投資信託が良いと思います。
上のグラフは米国のS＆P500指数と日本のTOPIXを比較したチャートですが、2001年からの20年間の伸び率がTOPIXの約43%に対してS＆P500は203%でした。
残念なことですが、このグラフを見て日本のインデックスに投資しようと思う人はいないと思います。
というわけで、インデックス投資なら米国株式または世界株式がオススメです。
日本の株式も個別株なら投資対象になると思いますが、銘柄選択などハードルが高いと思います。
参考までに私が投資している投資信託を以下にご紹介します。
- ニッセイ外国株式インデックス： MSCIコクサイ・インデックスに連動
- eMAXIS Slim米国株式（S&P500）： Ｓ＆Ｐ５００指数に連動
- 楽天・全米株式インデックス： CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動するVTIに投資
以下は、私の運用成績を表したグラフです。
私の場合、状況に応じて月々の積み立て額を変更していますが、一定金額を毎月投資しつつ株式相場の上昇の恩恵を受けて含み益が大きく膨らんでいることがわかると思います。
まとめ
- 教育費は年々上がっている（インフレ率を大幅に上回る）
- 預貯金で貯めても追いつかない
- インデックス投資で教育資金を構築しよう！
今回は、教育費の推移についてご紹介しました。
教育費は想像以上にかかります。子供を養育している方は、早めに準備を始めることをお勧めします。
本日はここまで。
最後までお読みいただきありがとうございました！！
次の記事も教育費について役立つので、参考にしてみてください。
#教育費 #インデックス投資 #投資信託 #ジュニアNISA #積み立て貯蓄
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