こんにちは、投資経験25年のサラリーマン投資家&FP2級技能士、みつぞうです。
コロナ禍、ロックダウンの影響で海外の工場が操業停止になり、半導体などの電子部品をはじめとして様々な物が品不足になったり、値上がりしたりしています。
国内ではトヨタ自動車やホンダが減産を発表していますね。
米国ではインフレに対する警戒感が出ていますし、国内でも食品／非食品を問わず近年物価上昇が目立つものが見受けられます。
ところで、
インフレってどういうこと？ インフレになるとどうなるの？
という疑問を感じる人は多いと思います。
「インフレ」は物価が上がることですね。日本では長く「デフレ」が続き、物やサービスの値段が下がる状況が続きました。
今日は、国内の物価の状況と、インフレへの対応策を踏み込んでご紹介します。
この記事を読むと、
- 日本の物価ってどんな状況？
- インフレに対応するにはどうすれば良い？
という疑問が解決します。
簡潔に見やすく書いていますので、忙しい方でもお気軽にご覧ください。
withコロナ時代の経済状況はどうなる？
最近の物価はどんなかんじ？ インフレなの？
ここ10年程度の食品の物価は次のグラフのように変動しています（2011年を100として指数化）。
（出典：小売物価統計調査（動向編）調査結果（総務省統計局））
サンマは36％増、みかんは29%増、牛肉・豚肉、トマトなども10%以上上がっています。
2021年の秋は、夏の長雨や低温が農作物の生育に影響し、野菜などの値段が高騰しています。
毎日の生活に必要な食料品が値上がりすると、やりくりが苦しくなるわ
食品以外では軽乗用車の41%増が際立っています。
そのほか、都市ガス代、水道料、郵便料などのインフラや背広、パーマ代などの生活必需品・サービスが値上がりしています。
車の買い替えも難しくなるなー😓
インフレになるとどうなる？
インフレは継続的に物価が上がっていく経済情勢を言います。
インフレになると物やサービスの値段が上がるため、逆に言うとお金の価値が下がることになります。
つまり、上の軽自動車の例でいうと、2011年に100万円で買えていた軽自動車が、2020年には141万円出さないと買えないことを意味しています。
増税が来るの？
新型コロナ禍による経済的ショックを和らげるために、米国連邦準備理事会など各国の中央銀行が量的金融緩和政策を行い、金融市場に大量のお金を供給しました。
「お金を供給する」とは、具体的には金融機関が保有する債券などを購入して、金融機関の当座預金口座の残高を目標額まで引き上げることを意味しています。
（最近話題の「テーパーリング」は、この購入額を減らす動きです）
一方、各国政府による財政政策はどうでしょうか？
日本では全国民に特別定額給付金10万円を給付したり、持続化給付金など事業者を支援する給付金を給付したりしました。
米国では、3回の給付金のほか失業給付金の上乗せ給付が行われました。
各国政府によるこれらの財政政策の原資は、結局のところ国債などの借金で賄われています。
給付金の原資はどのように返済されるのでしょうか？
日本では2019年に消費税を引き上げたばかりですので、消費税の再引き上げは現実的ではありません。
とすると、2つの増税案が考えられると思います。
1つ目は、東日本大震災からの復興に必要な財源の確保のために創設された復興特別所得税と同様の新税を創設するか、法改正により復興特別所得税を衣替えしてコロナ対策に使用可能とする案です。
2つ目は、自民党総裁選の候補者が言及したとされる、株式等の利益にかかる所得税率の引き上げです。
いずれにしても、コロナ禍による医療危機が一段落したところで、増税論議が起こることは想像に難くありません。
コロナ対策に使った借金を返すために増税が必要になるのね。なるべくお金持ちから取ってほしいわね。
預貯金だけで貯蓄していて大丈夫？ 株式を組み込まないとお金が目減りしますよ！
さて、インフレと明言されていなくても、物・サービスの価格は通常少しずつ上がっていきますし、近い将来の増税も可能性が高いと思われます。
このような状況で、ほとんど利息を生まない預貯金だけで金融資産を持っていて大丈夫でしょうか？
2019年に消費税の税率が8%から10%に引き上げられた時点で、日本のお金の価値は2％下がりました。
先の軽自動車の値上がりの例は極端（生活基盤として軽自動車を利用する人にとっては深刻ですが）だとしても、税や物価の上昇に対抗する方策を取らなければ、我々の金融資産は徐々に目減りしてしまいます。
インフレや増税に対抗するためには、やはり「貯蓄から投資へ」の流れに乗り、自身の金融資産の一定割合を投資商品に振り分けることが重要です。
インフレとか増税って怖いね。リタイアした後だと対策のしようがないよ😓😓😓
インデックス投資でインフレに対応できる！
インフレや増税に対抗するための手段の一つとしてインデックス投資があります。
将来的に有望と思う株式市場の指数（インデックス）と同等の値動きをするように設計された投資信託（インデックスファンド）を、毎月一定額積み立てることによって、将来の資産形成と株式の成長の両方を享受することができます。
株式はインフレに強い金融資産ですので、これを組み入れたインデックスファンドに投資することでインフレに対抗することができます。
インデックス投資の特徴は？
インデックス投資の特徴は次のとおりです。
- 株式市場の指数に連動するため株式市場の成長を享受できる（インフレ率を上回る利回りが期待できる）
- 毎月一定額を投資することにより、購入価格が平均化され高値掴みを防げる（ドルコスト平均法）
- 証券口座に資金を入金して積み立て設定をしておけば、毎月自動的に購入できる
- 小額（100円や1000円など。証券会社によって異なる）から投資できる
- 管理手数料（信託報酬など）が安い
- 価格が変動する
- 外国株式には為替リスクがある
- 株式を発行した企業の財務状況の変化に伴う信用リスクがある
- 株式を発行した企業の属する国の政治情勢によるカントリーリスクがある
- 値段を指定して購入できない（購入した後に基準価格が決まる）
インデックス投資への考え方
投資対象となる投資信託を決める前に、どの株式指数（インデックス）に投資するかを決めなければなりません。
今後有望と思われる株式市場はどの市場か？
以下は200年9月から現在までの米国S＆P500指数（SPX）と東証株価指数（TOPIX）を比較したチャートです。
リーマンショック後の2009年からの推移を見ればどちらがより成長したかは一目瞭然です。
2000年9月から21年間の成長率は、TOPIXの約43%に対してS＆P500は203%でした。
このように、どのインデックスに投資するかは重要なポイントで、投資の成果に大きくかかわってきます。
現在の世界の株式時価総額を見ると米国が43.4%となっています。
GAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）などの巨大なIT企業のほか、次々と新しい成長企業が生み出される米国市場は将来も有望な市場といえると思います。
米国一国に投資するのが心配な方は、世界株式指数に投資するのがよいでしょう。
筆者は次の銘柄に投資しています。筆者の運用成績は別の記事で紹介していますので、詳しくはそちらをご覧ください。
| カテゴリー | 銘柄 | 投資先 | 連動する指数 |
|---|---|---|---|
| 世界株式 | ニッセイ外国株式 インデックスファンド | 日本を除く 主要先進国の株式 | MSCIコクサイ・ インデックス |
| 世界株式 | eMAXIS Slim 先進国株式インデックス | 日本を除く 主要先進国の株式 | MSCIコクサイ・ インデックス |
| 米国株式 | eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500） | 米国株式 | S＆P500指数 |
| 米国株式 | 楽天全米株式 インデックスファンド | 米国株式（米株ETF のVTIに投資） | CRSP USトータル・ マーケット・インデックス |
みつぞうの投資銘柄
まとめ
- withコロナ時代は、物価上昇（インフレ）や増税の可能性が高い（予測）
- インフレや増税に対抗するためにインデックス投資が有望
いかがでしたか？
今回は、withコロナ時代の資産形成について、ご紹介しました。
苦労して貯めた預貯金が目減りするのは口惜しいですよね。
保有資産を守るためには預貯金だけで保有するのではなく、一部を株式などの金融資産に振り分けることをお勧めします。
本日はここまで。
最後までお読みいただきありがとうございました！！
次の記事も資産運用について役立つので、参考にしてみてください。
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