【老後の生活費】年金の手取り額っていくらぐらい？

　

　

こんにちは、投資経験25年のサラリーマン投資家&FP2級技能士、みつぞうです。

　

　

　

という人は多いと思います。

　

今日は、年金受給者の手取り額を試算しましたので、ご紹介します。

早見表にまとめましたので、想定される年金額に近いものを参考に見ていただければと思います。

　

　

この記事を読むと、

　

　

という疑問が解決します。

　

簡潔に見やすく書いていますので、忙しい方でもお気軽にご覧ください。

※この記事はアフィリエイト広告を利用しています。

　

　

年金の手取り額とは？

　

年金受給者の手取り額とは、税引き前の年金の年額（いわゆる「年収」）から、

• 社会保険料（健康保険料、介護保険料）
• 税金（所得税、復興特別所得税、住民税）

を引いて残った金額を指します。　

つまり、自分の裁量で使える金額のことです。

　

　

年金受給者の年収と手取り額の早見表［2022年度］

　

さて、年金受給者の年収（100万円～500万円）に対する手取り額を一定の前提条件の下で試算したのが以下の表です。

　

　

　

　

社会保険料には、健康保険料と介護保険料が含まれます。

所得税と住民税は、年収から公的年金等控除と社会保険料、所得控除（基礎控除、配偶者控除など）を引いた金額（課税所得）に対して税額を計算したものです。

　

手取り額は、年収から社会保険料、所得税、住民税を引いた金額です。

手取り額の年収に対する割合はおおよそ8～9割で、年収が増えるほど低くなります。

　

　

　

　

年金額240万円（月額20万円）の場合の計算例

　

では、年金額が240万円の場合を例に計算してみましょう。

以下の計算は横浜市の場合で行っています。金額は自治体によって異なりますので参考程度にご覧ください。

　

　

　　

　

　

　

　

　

　

　

まとめ

　

いかがでしたか？

今回は、年金受給者における年金の手取り額を試算した結果をご紹介しました。
（令和3年度版の記事はこちら）

リタイア後の生活設計の参考になれば幸いです。

　

年金の3階部分として制度化されているiDeCo（イデコ。個人型確定拠出年金）については、別の記事で紹介しています。

筆者の最新の運用成績はこちらの記事で紹介しています。

　

また、NISA（ニーサ。小額投資非課税制度）については次の記事で紹介しています。

筆者の最新の運用成績はこちらです。

　

松井証券のiDeCo　3つのポイント
■運営管理手数料が0円で安心！
■厳選した低コスト商品で充実のラインナップ！
■創業100年の歴史と実績

　

本日はここまで。
最後までお読みいただきありがとうございました！！

　

　

---

　

次の記事も老後の生活費について役立つので、参考にしてみてください。

　

所得税について詳しくはこちら

　

年金制度について詳しくはこちら

　

#国民年金　#厚生年金　#生活費　#所得税　#住民税　#社会保険料

　

---