こんにちは、投資経験25年のサラリーマン投資家&FP2級技能士、みつぞうです。
転職して年収が増えるんだけど、手取り額はいくらぐらいなんだろう？
きちんと生活設計するために手取り額は把握しておきたいわね！
という人は多いと思います。
今日は、会社員の給与の手取り額を試算しましたので、ご紹介します。
早見表にまとめましたので、想定される年収に近いものを参考に見ていただければと思います。
この記事を読むと、
- 会社員の給与の手取り額はいくらぐらい？
という疑問が解決します。
簡潔に見やすく書いていますので、忙しい方でもお気軽にご覧ください。
※この記事はアフィリエイト広告を利用しています。
会社員の給与の手取り額とは？
給与の手取り額とは、税引き前の給与（いわゆる「年収」）から、
- 社会保険料（厚生年金保険料、健康保険料、介護保険料(40歳から納付)、雇用保険料）
- 税金（所得税、復興特別所得税、住民税）
を引いて残った金額を指します。
つまり、自分の裁量で使える金額のことです。
会社員の年収と手取り額の早見表
さて、会社員の年収（100万円～1000万円）に対する手取り額を一定の前提条件の下で試算したのが以下の表です。
- 家族構成
- 本人(40代会社員)
- 妻(40代会社員／非扶養配偶者)
- 子供2人（小学生）
年収と手取り額［会社員（共働き世帯）］
詳細な試算条件
・令和3年度時点の情報をもとにした。
・厚生年金保険料率は9.15%（雇用主との折半後）
・健康保険／介護保険は「協会けんぽ」(神奈川県)の健康保険料率4.995%と介護保険料率0.900%を使用。
・雇用保険料率は0.3%（「雇用保険料率について」(厚生労働省)より「一般の事業」を想定）。
・住民税の均等割額は5000円と想定（「個人住民税」(総務省)より）。
・住民税の均等割／所得割が非課税になる条件は横浜市の情報を採用（「均等割・所得割の納税義務者」(横浜市)より）。
・住民税の税額控除における「調整控除」（横浜市）は省略。
社会保険料には、厚生年金保険料、健康保険料、介護保険料、雇用保険料が含まれます。
所得税と住民税は、年収から給与所得控除と社会保険料、所得控除（基礎控除や配偶者控除、所得金額調整控除など）を引いた金額（課税所得）に対して税額を計算したものです。
2021年11月2日 追記
復興特別所得税（2.1%）を含む税額に計算しなおしました。
2021年11月3日 追記
住民税の端数処理を正しく修正しました。
手取り額は、年収から社会保険料、所得税、住民税を引いた金額です。
手取り額の年収に対する割合はおおよそ7～8割で、年収が増えるほど低くなります。
まとめ
いかがでしたか？
今回は、共働きの会社員における給与の手取り額を試算した結果をご紹介しました。
転職や昇給などで年収が変わる場合などに参考になれば幸いです。
本日はここまで。
最後までお読みいただきありがとうございました！！
次の記事も生活費について役立つので、参考にしてみてください。
コメント お気づきの点がありましたら、お気軽にお書きください。